Expense 治療費用のご案内

治療費用のご案内 Expense

■初診カウンセリング¥2,100
■精密検査¥21,000
※顔および歯の写真・模型作成・頭部X線写真・口腔全体のX線写真・顎の動きの検査かみ合わせの機能検査・虫歯の検査・歯周病の検査(成人のみ)・必要に応じCT撮影
■診断¥10,500
※検査結果に基づくカウンセリング・治療プラン立案

治療費用

第1期治療 乳歯列・混合歯列の矯正(小児予防矯正)
  • 367,500yen
    ※歯並びの状態・装置の選択・不可装置の有無により異なります。
  • 月額調整料 3,150yen / 税抜 3,000yen / 月
  • ■治療プラン例
    A. 歯列の拡大や保隙による経過観察
    B. あごの成長管理やワイヤーによる矯正治療
    C. 長期管理を要する症例

第2期 永久歯列完成後
  • 表側矯正は使用する装置により料金が異なります。
    矯正治療の難度により料金が異なる場合もございます。

  • 表側矯正 全顎矯正 682,500yen~ / 税抜 650,000yen~
  • 表側矯正 部分矯正 315,500yen~ / 税抜 300,000yen~
  • 月額調整料 5,250yen / 税抜 5,000yen / 月

  • 裏側矯正 全顎矯正 1,102,500yen / 税抜 1050,000yen
  • 月額調整料 7,350yen / 税抜 7,000yen / 月
  • 裏側矯正 部分矯正 525,000yen / 税抜 500,000yen
  • 月額調整料 5,250yen / 税抜 5,000yen / 月

  • マウスピース矯正 全顎矯正 892,500yen / 税抜 850,000yen
  • マウスピース矯正 片顎(部分)矯正 472,500yen / 税抜 450,000yen
  • 月額調整料 5,250yen / 税抜 5,000yen / 月

  • ※1期治療とは2期治療を前提とし、その治療がより有利に、かつスムーズに行われる為の準備矯正の事をいいます。
    ※2期治療とは1期治療終了後の永久歯列に対する矯正治療の事をいいます。
    ※1期から2期に移行する時期に再診断を行い、1期治療と2期治療の差額が2期治療の矯正治療費となります。
    (例:1期治療で小児矯正基本料 367,500円で治療し、2期治療で再診断により矯正基本料が 735,000円の場合、2期治療開始時に差額の 367,500円をお支払いいただきます。)
    ※必ずしも2期治療が必要と言うことではありません。(成長発育ならびに不正咬合の度合いにより再診断を行い決定します。)

永久歯列期の矯正治療
  • ※使用する装置や矯正治療の難易度により料金が異なります。
  • 金属ブラケット 矯正基本料金 + 0yen
  • 審美透明ブラケット 矯正基本料金 + 52,500yen / 税抜 50,000yen
  • セラミックブラケット 矯正基本料金 + 105,000 / 税抜 100,000yen
    (ジルコニア・COBY・セラミックなど)
  • セルフライゲーションシステム 矯正基本料金 + 105,000 / 税抜 100,000yen
    (DAMONブラケット・スマートクリップ・クリッピー)
矯正治療のオプション
  • M.I.A.(インプラント矯正用デバイス) 26,250yen / 税抜 25,000yen
その他の矯正治
  • エクストリュージョン(歯根提出) 52,500yen / 税抜 50,000yen

医療費控除

医療費控除について
  • 医療費控除とは、自分や家族のために医療費を支払った場合、一定の金額の所得控除を受けることができる制度です。
    一年間にかかった医療費が10万円を超える場合には、所得税の一部が還付されます。
    矯正治療はほとんどのケースで自費治療ですが、発育段階にあるこどもの成長を阻害しないようにするために行う不正咬合の歯列矯正のように、歯列矯正を受ける人の年齢や矯正の目的などからみて歯列矯正が必要と認められる場合の費用は、医療費控除の対象になります。
    しかし、同じ歯列矯正でも、容ぼうを美化したりするなどのための費用は、医療費控除の対象になりません。
    治療のための通院費も医療費控除の対象になります。
    小さいお子さんの通院に付添が必要なときなどは、付添人の交通費も通院費に含まれます。
    通院費は、診察券などで通院した日を確認できるようにしておくとともに金額を記録しておくようにしてください。
    通院費として認められるのは交通機関などを利用したときの人的役務の提供の対価ですから、例えば、自家用車で通院したときのガソリン代や駐車場代等といったものは、医療費控除の対象になりません。
医療費控除の対象となる医療費の要件
  • 1. 納税者が、自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費であること。
    2. その年の1月1日から12月31日までの間に支払った医療費であること。
医療費控除の対象となる金額
  • 医療費控除の対象となる金額は、次の式で計算した金額(最高で200万円)です。
    実際に支払った医療費の合計額-保険金等で補てんされる金額-10万円もしくは所得金額の5%のいずれか少ない金額
医療費控除の対象となる医療費
  • 歯科医師に支払った診療費
    通院、入院の為に通常必要な交通費(電車賃、バス代等)ただし、自家用を利用する場合のガソリン代などは対象となりません。
    実治療の為の医薬品購入費
控除を受ける為の手続き
  • 医療費控除に関する事項を記載した確定申告書を提出してください。
    その際、医療費の支出を証明する書類、例えば領収書などについては、確定申告書に添付するか、提示してください。
    また、給与所得のある方は、このほかに給与所得の源泉徴収票(原本)も付けてください。
    還付を受けるために必要なもの・確定(還付)申告書(給与所得者は源泉徴収票)
    領収書(コピーは×)
    印鑑、銀行等の通帳

    医療費控除に関する事項を記載した確定申告書を所轄税務署長に対して提出してください。
    医療費の支出を証明する書類、例えば領収書などについては、確定申告書に添付するか、確定申告書を提出する際に提示してください。
    また、給与所得のある方は、このほかに給与所得の源泉徴収票(原本)も添付してください。

    ※確定(還付)申告書は地元の税務署においてあります。
    ※申告期間は翌年の2月16日から3月15日の間です。ただしサラリーマンの方の還付は1月以降受理されます。
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